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当社が2019年1月10日にニュースリリースで開示した「LGBT調査2018」
(電通ダイバーシティ・ラボ(DDL)が取りまとめ)の結果について、ご理解を深めていただくため、
リリース本文の前に補足説明を加えております。

「LGBT調査2018」についての補足説明
DDLの「LGBT調査」では、これまで便宜上、LGBTなどのセクシュアルマイノリティに該当する人を「LGBT層」と呼んでいました。
これはニュースリリース(2019年1月10日付け)の注釈に記載のとおり、「セクシュアリティーマップ(セクシュアリティを身体の性、
心の性、好きになる相手の性に分けたもの)」の2と10(ストレート:生まれた時に割り当てられた身体の性と性自認が一致しており、
異性愛者である人)以外の方々と規定しています。

従いまして、この「8.9%」の中には、「クエスチョニング(Q):自分の性自認や性的指向を決められない・決まっていない人」やその他も含まれています。
そうした意味でも、DDLが2012年、2015年、2018年に行った「LGBT調査」は、実質的にはすべてLGBTQ+調査であったと言えます。

リリース本文
電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施
- LGBT層に該当する人は8.9%、「LGBT」という言葉の浸透率は約7割に -

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)においてダイバーシティ&インクルージョン領域に対応する専門組織
「電通ダイバーシティ・ラボ」(以下「DDL」)は、2018年10月に全国20~59歳の個人60,000名を対象に、LGBTを含む性的少数者=セクシュアル・マイノリティ
(以下「LGBT」層)に関する広範な調査を行いました。その結果、LGBT層に該当する人は8.9%、「LGBT」という言葉の浸透率は68.5%となりました。

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